【クローズアップ現代】人体からプラスチック粒子が検出！健康リスクと対策を徹底解説｜2025年2月3日放送

人体に入り込む“プラスチック粒子”その影響とは？最新研究が示す衝撃の事実

人体に入り込む“プラスチック粒子”その影響とは？最新研究が示す衝撃の事実

現代社会に欠かせないプラスチック製品。しかし、そのプラスチックが目に見えないほどの微細な粒子となり、私たちの体内に入り込んでいることが分かってきました。これまで、マイクロプラスチックは海洋汚染の影響として語られることが多かったですが、最新の研究では人体への侵入が確認され、血液や血管に蓄積することで深刻な健康リスクをもたらす可能性が示唆されています。

2025年2月3日に放送されたNHK総合「クローズアップ現代」では、血管内にプラスチック粒子が発見された最新の研究結果を紹介し、その影響や発生源、削減に向けた取り組みについて詳しく解説しました。この記事では番組内容をもとに、プラスチック粒子がどのように体内に入り込むのか、健康に及ぼす影響、そして今後の対策について掘り下げていきます。

プラスチック製品の劣化による微粒子化

プラスチック製品は使用されるうちに摩耗し、紫外線や温度変化などの影響を受けて劣化します。これにより、目には見えないほどの小さな粒子が発生し、環境中に放出されることが分かっています。特に適切に処理されなかったプラスチックゴミは、劣化が進むことで微細なプラスチックとなり、大気や水、食品を通じて人体に取り込まれる可能性が高まります。

摩擦や紫外線による分解
プラスチックは日光や風雨にさらされることで徐々に分解されます。例えば、海辺に打ち上げられた発泡スチロールは、波の衝撃を受け続けることで粉々になり、マイクロプラスチックとして海水に混ざります。さらに、道路に落ちたプラスチックごみは自動車のタイヤによる摩擦で削られ、微細な粒子となって空気中に漂うこともあります。
海や川を通じた拡散
小嶌不二夫さんの調査では、日本全国の海や川において発泡スチロールやブルーシート、人工芝などが由来となるマイクロプラスチックが多数検出されました。例えば、養殖場や建築現場で使用されるブルーシートは、風や波の影響で破損し、その破片が細かくなりながら水中を漂います。人工芝も長年の使用により繊維が抜け落ち、細かい粒子が地面や排水を通じて環境に拡散することが指摘されています。
水道水や食品への混入
海や川に流れ込んだプラスチック微粒子は、最終的に飲料水や食品を通じて人体に取り込まれる可能性があります。近年の研究では、ボトル入りのミネラルウォーターにもプラスチック粒子が含まれていることが判明しました。これは、ペットボトルの摩耗や製造過程での微粒子の混入が原因と考えられています。さらに、貝類や魚などの海産物が水中のマイクロプラスチックを体内に取り込み、それを食べた人間の体内へと移行することも確認されています。
衣類からの放出
化学繊維を使用した衣類もマイクロプラスチックの発生源のひとつです。ポリエステルやナイロンなどの化学繊維は洗濯するたびに微細な繊維が抜け落ち、排水とともに下水処理場へ流れ込みます。しかし、従来の水処理施設ではこうした微細なプラスチック粒子を完全に除去することは難しく、最終的には河川や海へ流れ出し、食物連鎖を通じて人間の体内に入ることになります。

このように、プラスチック粒子は目に見えない形で私たちの生活のあらゆる場面に存在し、知らず知らずのうちに体内に取り込まれているのです。今後、さらなる研究と規制強化が求められています。

血液や血管に入り込むプラスチック粒子の危険性

プラスチック粒子が血管内に入り込むことで、深刻な健康リスクを引き起こす可能性があることが、最新の研究によって明らかになっています。イタリア・ナポリの研究チームは、動脈硬化症の患者304人を対象に、血管内のプラーク（脂肪などの塊）を調査しました。その結果、約半数の患者のプラークからプラスチック粒子が検出されたのです。

さらに、研究チームは3年間にわたり疫学調査を実施。その結果、血管内にプラスチックが検出された患者は、心筋梗塞や脳卒中などの重大な疾患を発症するリスクが約4.5倍も高いことが分かりました。この研究結果は、プラスチック粒子が体内に侵入することで、血管の健康に大きな影響を与える可能性があることを示しています。

血管内の炎症を引き起こす可能性
マルフェッラ教授によると、血管内に入り込んだプラスチック粒子は免疫細胞に異物と認識されると考えられています。免疫細胞は異物を排除しようと働きますが、その過程で血管内に炎症が発生し、動脈硬化が進行する可能性があります。炎症が慢性的に続くことで、血管が硬くなり、血流が悪化するリスクが高まります。
プラスチック添加剤の影響
プラスチック製品には、耐久性を高めたり紫外線から保護するために、さまざまな化学添加剤が使用されています。これらの添加剤は、プラスチック粒子が体内に入ると血管内で溶け出し、長期的な健康リスクを引き起こす可能性があります。特に、内分泌かく乱物質（ホルモンを乱す化学物質）が含まれているものもあり、心血管系の健康だけでなく、生殖機能や代謝にも影響を及ぼす恐れが指摘されています。
血栓形成リスクの増加
さらに、プラスチック粒子の存在が血液の粘度を高め、血栓（血の塊）ができやすくなる可能性も示唆されています。血栓ができると、血管が詰まりやすくなり、心筋梗塞や脳卒中のリスクが急激に上昇します。血流の悪化は、全身の臓器にも影響を及ぼし、腎臓や脳の機能低下を引き起こす要因となる可能性があります。

この研究結果は、これまでプラスチックの健康影響が十分に理解されていなかったことを考えると、非常に重要な発見です。これまでの研究では、マイクロプラスチックが腸内環境に影響を与える可能性が指摘されていましたが、血管内にまで侵入し、病気のリスクを高めるという証拠が示されたのは今回が初めてです。

このような危険性が明らかになったことで、日常生活でのプラスチック使用を減らし、環境への配慮を強める必要があることが再認識されました。今後さらなる研究が進み、具体的な健康への影響やリスク軽減策が解明されることが期待されています。

プラスチック添加剤がもたらす健康リスク

プラスチック製品には約1万3000種類もの化学物質が使用されています。これらは耐久性を高めたり、柔軟性を持たせたり、紫外線による劣化を防ぐために添加されていますが、そのうち約3200種類以上が発がん性や生殖機能への影響など、人体に有害な可能性があるとされています。それにもかかわらず、現在規制されているのはわずか130種類にとどまり、多くの化学物質が未だに安全性の十分な検証がなされないまま使用されています。

プラスチック添加剤の影響はさまざまですが、特に以下の点が懸念されています。

発がん性のリスク
プラスチック製品に含まれるフタル酸エステルやビスフェノールA（BPA）は、長期間にわたって体内に蓄積されることで発がんリスクを高める可能性が指摘されています。特に、食品容器や飲料ボトルに使われるプラスチックが劣化することで、これらの化学物質が微量ながら食品や飲料に溶け出し、それを摂取することで体内に取り込まれると考えられています。

ホルモンへの影響（内分泌かく乱物質）
プラスチックに含まれる添加剤の中には内分泌かく乱物質（環境ホルモン）として作用するものがあり、ホルモンバランスを乱すことが分かっています。

生殖機能の低下：男性では精子の減少や質の低下、女性では月経不順や不妊リスクの上昇が報告されています。
胎児の発育への影響：妊娠中の母親がビスフェノールAを摂取すると、胎児の神経発達や生殖器の形成に悪影響を及ぼす可能性があります。
乳がんや前立腺がんのリスク増加：ホルモンの働きを模倣することで、特定のがんの発症リスクを高めると考えられています。

免疫機能の低下と慢性疾患のリスク
プラスチック添加剤が体内に入ると、免疫機能に影響を与える可能性もあります。血管や組織で炎症を引き起こし、それが慢性的になることでさまざまな疾患のリスクを高めると考えられています。

血管内での炎症：プラスチック粒子が血管内に侵入すると、免疫細胞が異物と認識し、慢性的な炎症を引き起こすことが分かっています。この炎症が長期化すると動脈硬化が進行し、心筋梗塞や脳卒中のリスクが高まる可能性があります。
アレルギーや自己免疫疾患の増加：プラスチック添加剤が免疫系を混乱させることで、アレルギーや自己免疫疾患の発症リスクが高まることが懸念されています。例えば、一部の研究では、プラスチックに含まれる特定の化学物質が喘息やアトピー性皮膚炎を悪化させる可能性があると指摘されています。

神経系や代謝への影響
プラスチックに含まれる化学物質の中には神経毒性を持つものがあり、脳の発達や認知機能に影響を与える可能性があります。特に、胎児期や幼児期にプラスチック添加剤にさらされると、学習能力の低下や発達障害のリスクが高まると考えられています。また、内分泌かく乱物質が代謝を狂わせることで、肥満や糖尿病のリスクを増大させる可能性も示唆されています。

このように、プラスチック添加剤は私たちの健康にさまざまな悪影響を及ぼす可能性があり、今後の研究や規制の強化が求められています。日常生活においても、できる限り使い捨てプラスチックの使用を減らし、環境や健康に優しい選択をすることが重要です。

世界のプラスチック削減の取り組みと課題

国際的な規制の現状と課題
2024年12月、韓国・釜山で開催された国際会議では、プラスチックの生産量に上限を設けるかどうかが議論されました。これは、プラスチックごみによる環境汚染を抑制するための画期的な取り組みとして期待されていました。しかし、石油産出国を中心とする一部の国々が強く反対し、最終的な合意には至りませんでした。

この背景には、プラスチックの原料である石油の需要を減らすことが経済的な損失につながると懸念する国々の反発があるとされています。また、発展途上国ではプラスチックが生活に不可欠な存在となっていることもあり、一律の規制が難しい状況です。国際的なルールの策定が進まなければ、個々の国や企業の努力だけでは限界があるのが現状です。

企業レベルでのプラスチック削減の取り組み
国際的な合意が難航する中、企業レベルではプラスチック削減に向けた独自の取り組みが進んでいます。

ユニリーバ・ジャパンでは、洗剤やシャンプーのボトルにリサイクルプラスチックを使用する割合を増加させることで、プラスチックごみの削減を目指しています。しかし、日本国内ではプラスチックの回収・加工・製品化の仕組みがまだ十分に整っていないため、単独企業の努力だけでは持続的な取り組みが難しいという課題があります。
四国中央市の福助工業では、新たな技術として海洋生分解性フィルムを開発しました。このフィルムは、海中で微生物が分解し、環境中に残らない素材として注目されています。特に海洋汚染の原因となるプラスチックごみの削減に貢献すると期待されています。しかし、現在の課題として、製造コストが従来のプラスチックの20～30倍かかるため、大規模な普及には至っていません。価格が高いため、一般的な企業が積極的に導入するにはハードルが高いのが現実です。

プラスチック削減を進めるための課題と今後の展望
プラスチック削減を加速させるためには、国際的なルールの整備や企業間の連携が不可欠です。現在の課題として、以下のような点が挙げられます。

再生材使用の数値目標の設定：企業が自主的にリサイクルプラスチックを利用するだけでなく、国や業界全体で数値目標を設定し、使用を促進する仕組みが必要です。
使い捨てプラスチックの禁止：ヨーロッパではすでに実施されているように、日本でも特定の使い捨てプラスチック製品（ストロー、カトラリー、レジ袋など）を段階的に禁止することで、使用量を大幅に削減することが可能になります。
リサイクル技術の発展とインフラ整備：現在、日本のプラスチックリサイクル率は高いものの、その多くが「サーマルリサイクル」（焼却によるエネルギー回収）であり、実際に再利用される割合は低いのが現状です。効率的な分別回収や、再利用しやすいプラスチック製品の開発が求められています。

また、プラスチックの規制に詳しい三沢行弘さんは、「現在、地球には三重の環境危機（汚染・生物多様性の減少・気候変動）がある」と指摘し、「プラスチック問題はこれらすべてに深く関わっている」と警鐘を鳴らしています。

国際的な規制が進まない中でも、各国の企業や自治体が独自に取り組みを強化することで、少しずつ前進しています。今後は、消費者も積極的に環境に配慮した商品を選び、持続可能な社会の実現に向けた行動をとることが重要です。