転勤のモヤモヤを徹底解剖｜2025年3月12日放送
春は新生活を始める季節ですが、「転勤」によって予期せぬ環境の変化を強いられる人も少なくありません。特に、転勤する本人だけでなく、家族全体が影響を受けることが多く、仕事・家庭・子育てなど、さまざまな面で苦労が生じます。今回の『あさイチ』では、転勤の実態や家族への影響、転勤をめぐる制度の変化について深掘りしました。
夫婦共に転勤のある職場の現実
夫婦ともに全国転勤がある職場に勤務している場合、仕事と家庭の両立はとても大変です。ある31歳の女性は、夫と1歳の娘との3人暮らし。夫婦は同じ製造業の会社に勤務しており、転勤の可能性が常に付きまといます。今年4月から職場復帰を予定していましたが、夫の転勤が決まれば、住まいや保育園の手続きを一からやり直すことになります。
・毎年春に辞令が出るため、引っ越しの可能性が常にある
・保育園の手続きが進んでいても、転勤が決まればすべて白紙に戻る
・同じ会社に勤めていても、転勤頻度に差があり、どちらかが仕事を辞めざるを得ないケースも
このように、転勤は家族の生活設計を大きく狂わせます。特に、共働き世帯ではどちらのキャリアを優先すべきかという問題がついて回り、最終的に夫が仕事を辞める選択を考えるケースもあります。
また、別の女性は、公務員の夫と結婚した翌年に鳥取県へ転勤。その後、1年で県内転勤があり、さらに翌年には神奈川県へ転勤。子どもは3つの幼稚園を転々とし、制服やかばんの買い替えだけで20万円もの出費が発生しました。
転勤による家族の孤独感とストレス
転勤は単なる引っ越しではなく、家族の精神的な負担も大きくなります。特に、妻は夫が職場というコミュニティを持つ一方で、新しい土地でゼロからの人間関係を築く必要があるため、孤独を感じることが多いです。
・知り合いがいない環境での子育ては孤独を感じやすい
・地域に馴染むまでの期間がストレスになりやすい
・転勤先でのサポートがないと、精神的に追い詰められることも
視聴者の投稿の中には、「転勤は家族に犠牲を強いる制度だ」との声もありました。特に、子どもがいる家庭では、母親が孤立しやすく、新しい土地での生活に慣れるまでが大きな課題になります。
転勤による子どもへの影響
転勤によって子どもが転校を繰り返すことも珍しくありません。ある家庭では、娘が小学校入学後に茨城県へ転校。新しい学校では方言が違うため、クラスメートからからかわれたり、先生から「他の子はすぐ慣れたのに」と言われたりしたといいます。
・新しい学校に馴染むのが難しい
・転校のたびに友達との別れを経験し、精神的な負担が増える
・地域によって学校の文化やルールが違うため、適応が大変
特に、親が転勤族である場合、子どもは何度も転校を繰り返すことになり、長期間安定した人間関係を築くことが難しくなります。安田美沙子さんは、小学校を2度転校した経験を語り、「転校するたびに自分を失っていくようだった」と振り返っていました。
転勤に伴う引っ越しの負担と収納問題
転勤が決まると、短期間で引っ越しをしなければならず、物の整理や収納の問題が発生します。ある女性は、夫の転勤で6回の引っ越しを経験。地域によって畳のサイズが異なり、収納スペースの広さが変わるため、衣装ケースのサイズを統一することで適応していました。
・畳のサイズが地域ごとに違うため、収納スペースが変わる
・小さい衣装ケースを活用することで、引っ越し先でも使いやすくなる
・北欧系家具店の大きな袋が便利
また、春香クリスティーンさんも「引っ越しは手間がかかるし、大きい家具は邪魔になる」と話しており、転勤族にとって家具の選び方も重要であることが分かります。
転勤制度の見直しと新しい取り組み
近年では、転勤制度を見直す企業も増えています。例えば、大手損害保険会社では、全社員の希望勤務地を調査し、希望者の中で転勤を実施する制度を導入。また、エリア外で勤務する社員には月15万円の手当を支給するなど、負担軽減の動きが進んでいます。
・リモートワークを導入し、転勤を廃止する企業も増えている
・希望勤務地制度を取り入れることで、転勤の負担を減らす
・転勤の代わりに手当を支給することで、生活の安定を図る
企業の意識改革が進む中で、今後、転勤という制度がどのように変わっていくのかが注目されます。
まとめ
転勤は、家族の生活に大きな影響を与える制度です。
・夫婦ともに転勤がある場合、どちらかがキャリアを諦めなければならないケースがある
・子どもの転校は精神的な負担になり、学校の文化や人間関係に適応するのが難しい
・引っ越しの費用や収納スペースの問題もあり、経済的な負担が大きい
・企業によっては、転勤の見直しやリモートワークの導入を進めている
転勤を避けられない場合でも、転勤族が多い地域に住む、学校外での友人関係を作る、収納方法を工夫するなどの対策を取ることで負担を軽減できます。今後、転勤のあり方がどのように変化するのか、引き続き注目が必要です。
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