大島てるの事故物件マップの使い方｜炎マークの意味・情報の信頼性・運営者の経歴と告知義務

大島てるの事故物件公示サイト｜地図の見方と物件探しで知っておきたい注意点

「大島てる」は、過去に事件や事故などで人が亡くなった物件の情報を、地図上で調べられる事故物件公示サイトです。

地図に表示される炎のマークが特徴で、マークを選択すると、投稿されている住所や出来事の内容などを確認できます。2005年9月に開設され、現在も国内各地の情報が掲載されています。

ただし、炎マークがない物件は安全と保証されるわけではなく、炎マークが付いている物件も掲載情報の正確性を確認する必要があります。

2026年10月21日放送予定のTBS系『それって実際どうなの会』でも、事故物件に詳しい大島てるさんが狩野英孝さんとともに、相場の半額近くで売り出されている一軒家など、価格に事情を抱えた物件を調査します。

大島てるの使い方、情報の集め方や信頼性、運営者の経歴、事故物件を借りる・買う際の告知義務まで詳しく紹介します。

この記事でわかること

• 大島てるの事故物件マップの使い方と炎マークの意味

• 掲載情報の信頼性と、誤情報や未掲載物件の注意点

• 運営者・大島てるさんの経歴とサイト誕生の背景

• 事故物件の告知義務と賃貸・売買で異なる判断基準

大島てるの使い方｜住所検索と炎マークの確認方法

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大島てるの正式なサイト名は「大島てる物件公示サイト」です。

地図を使って、過去に人の死亡に関係する事件や事故などが起きた物件の情報を確認できる仕組みになっています。

基本的な使い方

1. 大島てる物件公示サイトにアクセスする。

2. 画面にある「住所を指定して移動」の欄に、調べたい住所や地域を入力する。

3. 表示された地図から、調べたい建物や周辺地域を探す。

4. 炎のマークが表示されていれば、そのマークを選択する。

5. 掲載されている事故の内容や発生日、住所などを確認する。

地図上の炎マークは、掲載対象となる物件の位置を表しています。

投稿によって情報の詳しさは異なりますが、事件や事故の内容、発生日、建物の所在地などが記録されています。

サイトは一般の利用者も閲覧でき、地図で地域を調べるために不動産業者である必要はありません。

例えば、引っ越しを考えているときに候補物件の周辺を調べたり、購入予定の住宅について過去の情報を確認したりする用途があります。

ただし、サイトの役割は掲載された情報を調べることであり、不動産の安全性や物件の品質を保証するものではありません。

炎マークの意味｜掲載される事故物件の情報

大島てるの地図に表示される炎マークは、事件や事故などに関する情報が登録された場所を示しています。

主に扱われるのは、過去に人が亡くなった建物などの情報です。

代表的な事案には、次のようなものがあります。

• 殺人事件

• 自殺

• 死亡者が発生した火災

• 室内で発生した死亡事故

• その他、掲載対象となる人の死亡に関する出来事

大島てるさん自身も過去のインタビューで、自殺や殺人事件などがあった物件を地図上に表示し、住所、発生日、内容などを掲載していると説明しています。

ただし、ここで重要なのが「サイトに掲載されていること」と「法律上、告知が必要な事故物件であること」は同じではないという点です。

例えば、高齢者が自宅で自然死した場合、それだけで不動産取引上の告知義務が生じるとは限りません。

国土交通省のガイドラインでは、自然死や日常生活上の不慮の死について、一定の例外を除き、原則として告知しなくてもよいとしています。

また、事故物件という言葉そのものについて、すべての不動産取引に共通する一律の法律上の定義があるわけではありません。

実際の取引では、死亡の原因や場所、経過期間、社会的な影響などを考慮する必要があります。

大島てるの情報は正確なのか｜投稿制サイトの信頼性と限界

大島てるを利用する際に知っておきたいのが、掲載情報の収集方法です。

開設当初は、運営者自身が新聞の過去記事や報道などを調べ、事件や事故が起きた物件の情報を集めていました。

その後、掲載対象が全国へ広がり、現在のサイトは利用者から寄せられる投稿情報も大きな基盤になっています。

運営者は過去のインタビューで、情報を投稿してもらい、誤りや重複が見つかった場合には修正する仕組みについて説明しています。

一方、誰でも情報を提供できる仕組みには限界があります。

利用時に注意したいのは、次の3点です。

• 投稿された情報には誤りや重複が含まれる場合がある。

• 炎マークがない物件でも、過去に死亡事案がなかったとは断定できない。

• 建物が建て替えられたり、住所や名称が変更されたりした場合には、現在の物件との対応を慎重に確認する必要がある。

掲載情報をより正確に理解するためには、発生日や出来事の内容を確認し、公的資料や信頼できる報道などと照らし合わせることが重要です。

また、不動産を契約する際には、サイトの表示だけで結論を出さず、不動産会社に直接確認する必要があります。

大島てるは物件探しの参考資料として役立つ一方、掲載情報を最終的な判断材料として単独で使用することには注意が必要です。

大島てるの運営者は誰｜本名・経歴・会社名の由来

事故物件公示サイトを運営している人物は、大島てるさんです。

本名は大島学さん。1978年生まれで、家業の不動産業に関わってきた経歴を持っています。

確認できる基本情報

• 活動名：大島てる

• 本名：大島学

• 生年：1978年

• 所属：株式会社大島てる

• 主な活動：事故物件情報の収集・公開

• サイト開設：2005年9月

「大島てる」という名前は、本人の祖母の名前が由来です。

祖母の名前が不動産管理や投資を行う会社名として使われ、その会社名が事故物件公示サイトにも受け継がれました。

大島さんの家業は、不動産を取得してアパートやマンションを建てたり、ビルを所有してテナントへ貸したりする仕事でした。

不動産の所有者として物件を購入する際に、過去に事件や事故があったことを知らずに取得してしまう問題に直面します。

そこで、自分たちが物件を取得するときの判断材料として、過去の事故情報を集め始めたのです。

この経験が、後に一般公開される事故物件公示サイトの出発点となりました。

2005年に誕生した事故物件公示サイトの歴史

大島てるの原点は、不動産を購入する際に必要な情報を自分たちで集めようとしたことです。

当初、大島さんは図書館で過去の新聞を調べ、事件や事故の発生場所を記録していました。

しかし、膨大な過去の記事から個別の物件情報を集めるには、多くの時間と労力が必要でした。

その情報を一般にも公開する形で、2005年9月に事故物件公示サイトが開設されます。

開設初期は、事故物件の住所を文字で並べるシンプルな形式でした。

その後、地図上に事故物件を表示する仕組みが導入され、現在の炎マークを使った表示形式へ発展しました。

発展の主な流れ

• 2005年9月：事故物件公示サイトを開設

• 2006年：東京23区の事故物件を地図上に表示する仕組みを導入

• 2009年：インターネット上で紹介され、サイトの認知が広がる

• 2011年：利用者からの投稿を中心とする情報収集方式へ転換

• その後：掲載対象を全国各地へ拡大

大島さんが不動産情報を公開する理由として重視してきたのは、取引当事者が知らないまま契約することを避けるという考え方です。

不動産は大きな買い物であり、賃貸住宅であっても日々の生活を送る重要な場所です。

過去に起きた出来事を気にするかどうかは人によって異なりますが、判断するためには情報が必要になります。

このような問題意識から、大島てるは事故物件の情報を集めて公開するサービスとして発展してきました。

事故物件の告知義務｜賃貸住宅は何年で告知不要になるのか

事故物件に関する情報を理解するうえで重要なのが、国土交通省の「宅地建物取引業者による人の死の告知に関するガイドライン」です。

このガイドラインは2021年10月8日に策定され、不動産取引において過去の死亡事案をどのように取り扱うか、宅地建物取引業者の対応基準を示しています。

特に知っておきたいのは、賃貸住宅と売買では告知に関する考え方が異なることです。

賃貸住宅の場合

自然死や日常生活中の不慮の死を除く死亡事案について、発生からおおむね3年が経過した後は、原則として告知しなくてもよいとされています。

例えば、自殺や他殺などの事案が対象になります。

ただし、社会的な影響が大きい事件や、借りる人から事案の有無について質問された場合には、経過期間にかかわらず告知が必要になることがあります。

売買物件の場合

売買については、賃貸住宅のような「おおむね3年」という期間の基準は設けられていません。

事案の内容や社会的影響など、個別の事情に応じた判断が求められます。

つまり、事故から3年経過すれば、すべての物件で告知する必要がなくなるというわけではありません。

不動産購入を考えている場合は、過去の事故や事件について具体的に確認しておくことが重要です。

自然死や孤独死も事故物件になるのか

高齢化が進む日本では、自宅で亡くなる人もいます。

そのため、室内で人が亡くなったという事実だけで、直ちに告知義務のある事故物件になるわけではありません。

国土交通省のガイドラインでは、老衰や病死などの自然死について、原則として告知不要と整理しています。

また、転倒や誤嚥など、日常生活で発生した不慮の事故による死亡についても同様です。

ただし、死亡後に長期間発見されず、特殊清掃が必要になった場合は取り扱いが異なります。

主な判断のポイント

• 自然死・病死：原則として告知不要

• 日常生活中の不慮の事故死：原則として告知不要

• 特殊清掃が必要になった場合：告知が必要になることがある

• 自殺・他殺など：賃貸では原則としておおむね3年間が目安

• 社会的影響が大きい事案：期間を過ぎても告知が必要になる場合がある

• 借主・買主から質問された場合：経過期間や死因を問わず告知が必要

ここでいう特殊清掃とは、遺体の発見が遅れた場合などに、通常の清掃では対応できない汚れや臭いを除去する作業です。

賃貸住宅では、特殊清掃を伴った自然死などについても、事案発覚からおおむね3年が経過した後は原則として告知しなくてもよいと整理されています。

ただし、事件性や周知性などの特別な事情がある場合は例外となります。

こうした違いを知っておくと、事故物件という言葉だけで判断するのではなく、実際に何が起きた物件なのかを確認する必要性が理解できます。

事故物件は相場より安いのか｜価格と事故歴の関係

事故物件は相場より安いというイメージがあります。

確かに、過去の死亡事案に心理的な抵抗を感じる人が多ければ、借り手や買い手を見つけるために価格を下げることがあります。

ただし、事故物件の家賃や販売価格について、一律の割引率が法律で決められているわけではありません。

価格は、次のような条件によって変わります。

• 所在地と駅からの距離

• 築年数や建物の状態

• 間取りや広さ

• 周辺の賃貸・売買相場

• 過去の事件や事故の内容

• 買主や借主の需要

• その他の修繕・管理上の問題

したがって、価格が相場より大幅に安い物件を見つけても、事故物件であるとは限りません。

建物の老朽化、再建築に関する制限、接道条件、修繕費の負担など、価格に影響する理由はさまざまです。

反対に、過去に死亡事案があった物件でも、立地や需要などの条件によっては、大きな値下げが行われない場合もあります。

大島てるさん自身も、過去のインタビューで、事故物件だから必ず安いわけではないという点を説明しています。

安いという理由だけで事故歴を判断せず、不動産会社に価格設定の理由を具体的に確認することが大切です。

大島てるを物件探しに活用する際の注意点

引っ越しや住宅購入の際に大島てるを活用する場合、最も大切なのは、サイトの情報を不動産取引に関する確認のきっかけとして利用することです。

まず、候補物件の住所を調べ、掲載情報があるか確認します。

炎マークが見つかった場合は、掲載内容と実際に検討している建物が一致しているかを確認してください。

建物全体の所在地だけでなく、事案が発生した住戸や共用部分など、具体的な場所によって取引上の判断が異なる場合があります。

そのうえで、不動産会社に次のような事項を質問すると、物件の状態を理解する助けになります。

• 過去に建物内で死亡事案が発生したことがあるか

• 発生した場所と出来事の概要

• 特殊清掃が行われた履歴があるか

• 建物の修繕や設備交換の履歴

• 周辺相場と比較して価格が異なる理由

国土交通省のガイドラインでは、過去の死亡事案の有無について買主や借主から質問された場合、宅地建物取引業者は必要な対応を行うこととされています。

そのため、事故歴が気になる場合は、契約前に質問し、説明内容を確認しておくことが重要です。

また、掲載されている物件には現在も人が暮らしている場合があります。

住所や情報が公開されていても、現地で居住者に接触したり、無断で敷地内に入ったりすることは避けなければなりません。

事故物件の情報は、人の死という慎重に取り扱うべき出来事に関わるものです。

興味本位で扱うのではなく、住まいを選ぶ際の判断材料として冷静に利用する姿勢が求められます。

まとめ

大島てるは、2005年9月に開設された事故物件公示サイトです。

地図上の炎マークから、過去に事件や事故などが発生した物件の情報を確認できる仕組みで、運営者の大島学さんが不動産業の経験から始めた情報収集が原点となっています。

ただし、投稿情報には誤りや漏れがある場合もあり、掲載の有無だけで物件の安全性や事故歴を断定することはできません。

また、国土交通省のガイドラインでは、死亡の原因や経過期間、賃貸・売買の違いなどによって告知の考え方が整理されています。

大島てるを利用するときは、地図の情報と不動産会社の説明、公的なルールを組み合わせて確認することが重要です。

参考リンク

• 大島てる物件公示サイト公式

• TBS『それって実際どうなの会』公式サイト

• 国土交通省｜宅地建物取引業者による人の死の告知に関するガイドライン

• 集英社｜原田ひ香さんと大島てるさんの対談・事故物件公示サイト誕生の背景

• Rooftop｜大島学さんのインタビュー・サイト運営と情報収集の歴史